ホームページはいらないと言われる理由 それでも必要になる場面
今の時代はSNSがあればいい。うちは紹介で回っているから要らない。周りからそう言われて、作るのをやめた方もいると思います。実際、その判断が正しい会社はあります。
ただ、いらないと言われる理由の多くは集客の道具として見たときの話です。ホームページには集客以外の役割もあります。両方を分けて考えると、自社に要るかどうかが判断できます。
この記事でわかること
- ホームページが必要ないと言われる5つの理由と、その妥当性
- 本当に急がなくてよい会社の条件
- 無いことが不利に働く場面
- 必要になったときに最小で持つ方法
いらないと言われる5つの理由を検証する
よく言われる理由には、当たっている部分と、条件付きでしか成り立たない部分が混ざっています。一つずつ分けて見てください。
理由1 SNSがあれば足りる
発信と交流の面では、SNSのほうが速く広く届きます。ここは事実です。一方で、SNSのアカウントだけでは、会社の所在地、代表者名、事業内容、連絡先が体系的に確認できません。取引先が与信を確認する場面や、金融機関が事業内容を見る場面では材料になりにくくなります。
また、SNSのアカウントは提供する会社の方針変更や規約違反の判定で使えなくなる可能性があります。そこにしか情報がない状態は、リスクを一箇所に集めることになります。
理由2 紹介と既存の取引で回っている
新規をWebから取る必要がないなら、集客目的のサイトは不要です。この判断は妥当です。ただし紹介された相手が、会う前に社名で検索する行動は残ります。そのとき何も出てこない、あるいは古い情報しか出てこない状態をどう見るかは、業種と相手によります。
理由3 更新できずに放置するくらいなら無いほうがまし
これは経験に裏打ちされた意見です。数年前で止まったお知らせ、辞めた担当者の名前、終わったキャンペーン。こうした状態は、無いより印象が悪くなることがあります。ただ、結論は「作らない」ではなく「更新できる形で作る」でも成立します。
理由4 費用に見合わない
制作費を一括で用意し、公開後も更新のたびに費用がかかる形を前提にすると、規模の小さい会社では合わないことがあります。この前提が変われば、判断も変わってきます。持ち方の選択肢は一つではありません。
理由5 検索で上位に出ないから意味がない
一般的な言葉で上位を狙うのは、新しく作ったサイトには難しい面があります。ただし、ホームページの役割は検索順位だけではありません。社名で検索されたときに正しい情報が出る、名刺やチラシから見に来た人が確認できる、といった使い方があります。
本当に急がなくてよい会社の条件
次の条件がすべて当てはまるなら、ホームページの優先度は下がります。無理に作る必要はありません。
取引先が固定されていて、新規を増やす予定がない
下請けとして特定の取引先と長く続けている、地域の常連客だけで成り立っている。こうした状態なら、Webからの流入を増やす必要がありません。
採用の予定がない
求職者は応募前に会社を調べます。採用しないなら、この場面は発生しません。家族経営や、人員が固定されている会社が該当します。
許認可や取引条件で求められていない
業種によっては、取引の条件として会社情報の開示を求められることがあります。求められていないなら、急ぐ理由は一つ減ります。
SNSや外部サービスに正確な情報がある
Googleビジネスプロフィール、業界のポータルサイト、SNSのプロフィールに、会社名、所在地、連絡先、営業時間が正確に載っているなら、最低限の確認はできます。ただしこれらは提供元の都合で仕様が変わる点は意識しておいてください。
無いことが不利に働く場面
ホームページが要らないと判断していても、次の場面が来たら状況が変わります。先に知っておくと、慌てずに済みます。
取引前に会社を確認される
新しい取引先が、契約前に会社の実在と事業内容を確認します。特に相手が一定規模の企業だと、社内の手続きとして調べる場合があります。何も出てこないと、確認のやり取りが増えます。
人を採用する必要が出た
求人媒体に出しても、応募者は社名で検索します。会社の情報が出てこないと、応募を見送られることがあります。求人票だけでは、どんな会社かが伝わりません。
融資や補助金の申請をする
事業内容を説明する場面で、会社の情報がまとまっている場所があると話が早く進みます。必須ではありませんが、説明の手間は変わります。
同名の会社や無関係な情報が上位に出る
社名で検索したときに、同じ名前の別会社や、意図しない情報が並ぶことがあります。自社のサイトがあれば、正しい情報を上に置ける可能性が高まります。
紹介された相手が事前に調べる
紹介で会う場合でも、相手は事前に検索します。何も出てこないこと自体が問題になるわけではありませんが、事業内容を先に理解してもらえる機会は失います。
作るなら、どこまで作るか
必要だと判断した場合も、最初から大きく作る必要はありません。1〜2ページで足りることは多くあります。
載せる内容は、会社名、代表者、所在地、設立、事業内容、連絡先。取引に関わる許認可があれば追加します。これだけでも、検索されたときに確認できる場所としては機能します。判断の基準と最小構成については会社にホームページは必要かで詳しく整理しています。
個人事業主の場合の考え方は個人事業主にホームページは必要かにまとめています。法人とは判断の材料が少し変わります。
更新できずに放置しない持ち方
放置が心配で作らない選択をしているなら、更新の仕組みを先に決めてから判断してください。ここが解決すれば、理由の一つは消えます。
更新が必要な情報を減らす
ニュース欄やブログを作らなければ、更新の機会は大きく減ります。会社概要と事業内容だけなら、変更があったときに直すだけで済みます。無理に更新項目を増やさない判断も有効です。
更新を依頼できる形にする
自社で直す担当が置けないなら、依頼できる契約にしておくほうが現実的です。都度見積もりだと後回しになりやすいため、月額に更新が含まれる形を検討してください。
費用の持ち方を変える
制作費を一括で用意する形以外に、制作費をかけず月額で持つ形もあります。見てからwebは後者で、制作費0円、LIGHT月額9,900円が1〜2ページ、BUSINESS月額14,900円が3〜7ページ、RECRUIT月額19,900円が8〜12ページです。税別、最低契約6ヶ月、初回は3ヶ月分の先払いになります。月額には月3回までの更新、SEO、SSL、サーバーとドメインの管理が含まれます。
長く同じ内容で使い続けるなら、一括で制作費を払う形のほうが総額で安く収まる場合もあります。損得の考え方は月額不要と月額制はどちらがいいかで比べています。
見てからwebに向かない場合も先にお伝えします
予約や決済、会員機能を最初から組み込みたい場合、完全にオリジナルな大規模サイトを作りたい場合は、見てからwebは向きません。専用の仕組みを持つ制作会社を探してください。
短期間で大量のページを作りたい場合や、自分で作る前提で無料のサービスを探している場合も別の選択になります。無料のホームページ作成サービスや、地図サービスのプロフィール整備だけで足りる状況もあります。
見てからwebでは、契約前に動くトップページを最大3案まで無料で制作します。必要なのは基本的に今のホームページのURLだけで、まだサイトが無い場合は事業の内容を伝えていただければ制作できます。実物を見たうえで、今は必要ないという判断でも構いません。進まない場合の費用は0円です。
よくある質問
SNSだけで運営していて困ることはありますか
取引前の会社確認と、採用の場面で情報が足りなくなることがあります。また、アカウントが使えなくなったときに情報の置き場が無くなる点も考慮してください。
紹介だけで回っているなら本当に不要ですか
集客目的では不要です。ただし紹介された相手は会う前に検索します。事業内容を先に理解してもらえる機会をどう評価するかで判断が分かれます。
更新できないなら作らないほうがよいですか
放置するなら作らないほうがよい場合もあります。ただ、更新項目を減らす、依頼できる契約にするといった方法で解決できます。作らない以外の選択肢も検討してください。
無料のホームページ作成サービスでは足りませんか
用途によっては足ります。会社名で検索されたときに情報が出ればよいなら、選択肢になります。広告の表示、独自ドメインの可否、サービス終了時の扱いを確認してから選んでください。
あとから必要になったらすぐ作れますか
作れます。ただし採用や取引の期限に合わせる場合、原稿と写真の準備に時間がかかります。必要になる時期が見えているなら、早めに動くほうが安全です。
まとめ
ホームページがいらないと言われる理由の多くは、集客の道具として見たときの話です。取引先が固定され、採用の予定がなく、外部サービスに正確な情報があるなら、優先度は下がります。
一方で、取引前の会社確認、採用、融資の説明、社名検索での見え方といった場面では、無いことが不利に働きます。この場面が来る見込みがあるなら、持っておく判断になります。
作るとしても、最初から大きく作る必要はありません。会社概要と事業内容だけの1〜2ページでも役割は果たします。放置が心配なら、更新項目を減らすか、更新できる契約にしてから始めてください。